株式会社東京設計事務所の「組織課題・改善点」の口コミ・評判一覧

仕事の進め方を概ね自分で決められる。時間管理なども自分次第。ただし、顧客や協力会社などの外部者との調整が必要なことが多く、理想通りにはいかない。

技術関係の講習会は良いと感じている。
ラーニングエージェンシーによる一般教養の講習はあまり効果が無いと感じる。講習を増やせばよいというものでは無いと感じる。

技術的な研修、ビジネスマンとしての素養を高める研修については現状で満足しています。若手、中堅、ベテランで求められる仕事が変わるため、等級が上がった時など節目での教育に関する制度があるとよいと思います。

育児休暇は実績が少ないため、男女問わず取得できる環境を整える必要があると思います。
在宅勤務の制度は週単位の申請ではなく、月単位での申請が望ましいと感じています。

育児休暇は仕事上、取ることが困難だと感じる。
人員不足もあり、しわ寄せが明確に出る。
在宅勤務は働き方の幅が広がり、通勤時間の省略にもなるため良いと思うが、効率が下がっている人もいると思う。

フリーアドレスを適用したオフィス、ただし席数が足りないことが懸念事項である。

人単位での業務負荷（業務量）の管理および、改善に向けた適正な人員配置。

・ICTを業務と直接関連つける。
・報告書の完全フォーマット化による業務効率。
・新たに金融チームを発足させ業務のみならず、もう一つの経営基盤を確保。

育児休暇（男性）は、制度を作っても利用者が増えなければ意味がないので、育児休暇を取得しやすいようフォロー体制の構築が必要
在宅勤務の制度は良いが、コミュニケーション機会の不足や生産性の低下について対策が必要

管理職は技術職の上位の位置づけになっているが、技術・管理それぞれの職に適不適があるため、管理職人材の選定や育成について対策が必要

他支社、他事業所間のバランスをよくした方がいい

在宅勤務を継続・拡大することでより多様な働き方が出来ると感じている。

転勤が少ないと感じる（転勤経験者の全員が転勤を進めている、または、転勤が成長に繋がるとしているのに、転勤制度がイマイチ活性化していない）

育児休暇等の社員の状況に応じた対応はよいことだと感じています。ただ、入社数年間の若手に対し「ひとりで仕事ができないため、相談できるように在宅を禁止」していますが、その上司が在宅をしていては意味がないため、チームリーダー以上は若手同様に在宅を禁止すべきだと思います。若手もそれなら納得するでしょうし、上司不在の状態で会社で孤立して長時間悩むような事態も減り、離職率の低下にもつながるのではと考えます。

業務量が一部に偏る傾向があるため、バランスよく配分すること