採用成功のカギは企業口コミサイト対策？成果事例も

採用活動において「企業口コミサイト」を気にする求職者は年々増えています。
求人票や企業HPだけでなく、実際に働いた人の声を参考にすることで、入社後のミスマッチを防ぎたいと考える人が多いためです。

一方で、企業側からは「口コミの影響で応募が減っている気がする」「ネガティブな投稿ばかり目立って困っている」といった声も少なくありません。
匿名で投稿できる仕組みのため、事実とは異なる情報が広まるケースもあるでしょう。

こうした中で注目されているのが「企業口コミサイト対策」です。
適切な対策を行うことで、企業の採用活動を妨げるリスクを軽減し、求職者との信頼関係を築けます。

本記事では、口コミサイトが採用に与える影響から、具体的な対策方法、さらに実際の成果事例までを解説します。
口コミへの不安を少しでも減らし、より良い採用活動につなげたい企業担当者の方は、ぜひ参考にしてください。

企業口コミサイトが採用に与える影響とその実態

新卒・中途ともに約9割の求職者が企業口コミサイトを閲覧

近年、企業口コミサイトを参考にする求職者は増えています。

調査によると、新卒・中途を問わず約9割の人が企業の口コミを閲覧しているとの結果が出ています。

就職・転職活動の現場では、もはや口コミサイトの情報をまったく見ない人は少数派です。それだけ、働く人のリアルな声を重視する傾向が強まっているといえるでしょう。

この数字だけを見ても、企業の採用活動における口コミサイトの影響は大きいことがうかがえます。

応募前の閲覧が最多！選考前半でチェックされる企業口コミサイト

では、求職者はどの段階で企業口コミサイトを確認しているのでしょうか。

エン・ジャパンの調査によると、確認するタイミングとして多いのは「応募前」という結果でした。

求人情報を見つけた段階で企業名を検索し、口コミを確認してから応募を検討するケースが多く見られます。

つまり、企業が気づかないうちに「口コミによって応募を控える人」が生まれているおそれがあるのです。

採用広報や求人広告の工夫も重要ですが、その前段階で口コミによる印象が形成されてしまう点は見逃せません。

半数以上が「応募をやめた」経験あり──静かな選考辞退を引き起こす

次に、口コミが選考辞退や内定辞退へどのように影響するかを見てみましょう。

同調査では、半数以上の求職者が口コミを見て応募をやめた経験があるとも回答しています。

求職者の多くは口コミ内容を企業に質問しない

では、口コミに不安を感じた求職者は、その内容を企業に直接確認するのでしょうか。

調査によると、約8割の求職者が口コミに関する質問をしていないと答えています。

企業口コミサイトは求職者の「静かな離脱」を招く

実際、VOiCEを運営する私たちも、多くの企業様や求職者様と接する中で分かったことがあります。

選考プロセスで採用担当者や面接官をはじめ、社員の方々と接する場面が増えれば増えるほど、口コミよりも目の前にいる方々の言葉を信頼する傾向があること。

それは、コミュニケーションを取る中で、不安や疑問も軽減されるからでしょう。

一方で、企業との接点が少ない場合、口コミの印象がそのまま残りやすいことも事実です。

これらの結果を見て分かることは、

• ほとんどすべての求職者が口コミを参考にしている
• 口コミは企業の採用活動に負の影響を及ぼすおそれがある
• とりわけ応募前のコミュニケーションが取れない方々に強く影響する傾向
• 選考プロセスに移っても、質問できない求職者が多い
• よって、選考辞退や内定辞退も招く

こうして「静かな離脱」を招くのが企業口コミサイトの実情といえます。

なぜ企業口コミサイトは「悪口」が多く見えるのか

企業口コミサイトは、本来「働く人のリアルな声」を知るための貴重な情報源のひとつです。

採用活動や転職活動において、企業理解を深める目的で活用されるケースも少なくありません。

しかし実際には「悪い口コミばかりが目につく」と感じる人が多い傾向にあります。

では、なぜネガティブな内容が目立ちやすいのでしょうか。その背景には、口コミサイトの投稿構造が関係しています。

企業口コミサイトへの投稿の仕組みが生む「偏り」

企業口コミサイトを閲覧するには、まず自分が所属している、あるいは過去に在籍していた企業の口コミを投稿する必要があります。

この仕組みにより、口コミ投稿者の多くは「退職を検討している人」や「すでに辞めた人」となります。

退職を考える状況では、不満や課題が強く印象に残るものです。

そのため「退職理由」や「経営者への提言」といった設問に、どうしてもネガティブな意見が集まりやすくなります。

結果として、口コミ全体がマイナスな印象に偏って見えてしまうのです。

投稿者の傾向と口コミ内容の特徴

VOiCEを運営する私たちが多くの経営者や人事担当者の声を聞く中で、投稿傾向にも一定の特徴があると感じています。

例えば、カルチャーマッチを重視する企業やMVV(ミッション・ビジョン・バリュー)にこだわりのある企業では「理念に縛られている」「宗教的だ」といった否定的な意見が見られることもあります。

しかし、中で働く社員の多くは「この文化が好き」「ミッション実現に向けて日々切磋琢磨できる仲間がいる」など、ポジティブな声も多く聞かれます。

また、営業成績で評価される実力主義の会社では「インセンティブが少ない」「賞与は寸志程度」 のような書き込みが寄せられがちです。

しかし、活躍人材の声を聞いてみると「20代で管理職に昇進した」「入社3年で1000万プレイヤーになった」など、見ている景色が異なるケースもあります。

このように、企業口コミサイトに掲載される内容は「一側面に過ぎない」という点を理解しておくことが大切です。

働きやすさや社風などは、個人の価値観や立場によって感じ方が大きく異なります。

口コミサイトを見る際に意識したいポイント

企業口コミサイトの口コミは、すべてが間違っているわけではありません。

むしろ、リアルな課題を知るきっかけになることもあります。

しかし同時に、投稿の背景には「退職直前・直後の感情」が反映されやすいことを踏まえて読むことが大切です。

「悪口が多い」と感じる口コミも、その裏には改善のヒントや組織課題が隠れている場合があります。

多角的に情報を捉えることで、より現実に近い企業像を理解できるようになるでしょう。

従来の採用における企業口コミ対策

では、企業はこうした口コミサイトの現状に対して、どのような対応ができるのでしょうか。
従来の口コミ対策としては、大きく2つの方法が考えられます。

①口コミへの返信機能を活用する

近年、一部の口コミサイトでは、企業が投稿に対してコメントを返せる「返信機能」を設けています。

例えば、enジャパンが運営する「エンゲージ 会社の評判」では、企業が直接口コミに返信し、誠実な姿勢を示すことが可能です。

このような返信は、退職者や投稿者に向けた対応であると同時に、サイトを閲覧している求職者にも好印象を与えます。

たとえネガティブな口コミであっても、迅速かつ丁寧に対応することで、課題に真摯に向き合う企業であるという印象を伝えられます。

返信内容は感情的にならず、事実に基づいた説明や改善の意欲を示すことが大切です。

誠実なやり取りの積み重ねが、結果として企業のブランドイメージ向上につながります。

②不適切な口コミには削除依頼を行う

明らかに誤った情報や、根拠のない誹謗中傷が含まれている場合には、口コミサイトの管理者に削除を依頼することも可能です。

ただし、削除が認められるには「客観的な証拠」や「合理的な理由」が必要になります。

削除依頼は企業の評判を守る有効な手段のひとつですが、すべての口コミが削除対象となるわけではありません。

あくまで冷静に、事実関係を整理した上で対応することが求められます。

安易な「書き込み操作」はリスクが大きい

中には、口コミを操作する目的で「書き込み代行」を請け負う業者も存在します。

しかし、こうした行為は企業倫理の観点から問題があり、万が一発覚すれば社会的な信頼を大きく損なうおそれがあります。

一時的に評価を上げることよりも、社員や求職者に対して誠実であることを優先すべきでしょう。

本質的な口コミ対策とは、現場で働く人のリアルな声を丁寧に伝えることにあります。

私たちが考える、本来やるべき採用における企業口コミ対策とは

ここまで、一般的な企業口コミ対策を見てきました。

しかし本来、企業が取り組むべき口コミ対策は、単に「ネガティブな声に対応する」ことではないと私たちは考えています。

私たちが考える企業が注力すべきことは、

• 退職者の声ではなく、現職社員の“今ここにいる理由”を伝える努力
• 社員一人一人のワークエンゲージメントを高める組織づくり

この2つです。

現場で働く人のリアルな声を発信することこそが、誠実で持続的な口コミ対策につながります。

その考えを形にしたのが、私たちが提供する「VOiCE」です。

私たちの提案：現職社員の声を届ける「VOiCE」とは

「現職社員の口コミサイト VOiCE」は、「辞めた理由より、今ここにいる理由を。」をコンセプトにした企業口コミサイトです。

VOiCEでは、企業固有のアンケートURLとパスワードを発行し、在籍中の社員のみが参加できる仕組みを採用しています。これにより、退職者の一方的な声ではなく、今まさに働いている人たちのリアルな声を可視化できます。

また、VOiCEは「組織サーベイ」としての活用も可能です。

集まったデータは、組織の現状を把握し、改善に活かすための材料としても機能します。

定性・定量の両面から“今”を可視化

VOiCEのアンケートは、定性調査と定量調査の2つで構成されています。

定性調査では、

• その企業で働く魅力
• 成長やキャリアの軌跡
• 一緒に働く仲間の印象
• 仕事観・価値観

といった観点から「今ここにいる理由」を言語化します。

そして、サイト上では、社員の言葉をそのまま発信し、企業の等身大の姿を伝えます。

一方、定量調査では、年代や性別、役職、所属組織、職種などの属性別に細やかな評点の分析が可能です。データをもとに、組織の課題や強みを客観的に把握できます。

「辞めた理由」から「志望理由」へ

今いる社員の「今ここにいる理由」を発信することで「辞めた理由」であふれる口コミシーンに、もうひとつの選択肢を提供する。VOiCEは、求職者が「辞退理由」ではなく「志望理由」を見つけられる場をつくるサイトです。

また在籍中の社員の声をもとに、より良い組織づくりを行い、社員のワークエンゲージメントを向上させる。結果として、より充実した現職社員の口コミが増えていく。そのような未来へとつなげていきます。

口コミの増加は、ページの充実につながり、採用コンテンツとしても活用できます。また「会社名＋口コミ」「会社名＋評判」といったレピュテーション検索市場でも企業の存在感を高める助けになります。

「VOiCE」の導入企業事例

応募数が2.1倍に上昇！求人と口コミのギャップ解消がカギ

（導入前の課題）
求人媒体で自社プロダクトの開発に携われることを推した内容を発信。しかし、実際のところ入社後数年はSIerの事業領域で客先常駐する業務に就くことが多かった。既存口コミサイトではそのことについて退職者から「実際は現場による」「案件ガチャ」「結局客先常駐…」など、ネガティブな文脈で書き込まれることが多く、求人と口コミのギャップが目立つようになり、応募数が目減りしていた。

（導入後の変化）
活躍人材の見ている景色は退職者のそれとは異なり、入社後数年間のSIerでの経験は、たくさんのスキルが得られる重要な期間であること。また、それが長期的なキャリア形成に活かされ、今ではエース社員として自社プロダクトの上流工程に携わっていること。など、既存の口コミサイトでは表面化されない内容が集まった。これにより、求人と口コミのギャップが解消され、応募数を倍増させることに成功。

選考進展率が1.5倍に！カルチャーマッチ度の高い人材と会える割合が増えた

（導入前の課題）
数年単位で新規事業の立ち上げ・撤退が行われるベンチャー精神あふれた企業ということで、組織の変化が多かった。そのスピード感についていけない退職者も一定数生まれ「方針が定まっていない」「変化のしわ寄せが多く残業過多」など、ネガティブな口コミもあふれ、それを読んだ応募後の求職者からの面接辞退が続出していた。

（導入後の変化）
定着している活躍人材の声を見ると、もともと事業づくりをWillとして持ち、事業開発・組織開発における仕事の醍醐味を語る社員が多数を占めていた。そうした情報を読んで、共感・共鳴した方の選考進展率が上昇し、会いたい人に会える状態を作ることに成功。

親ブロック阻止により、内定承諾率が約10%向上！前年対比で1.5倍の入社数に

（導入前の課題）
ITエンジニアの人材派遣企業で、さまざまな現場で実務経験を積み、自身の市場価値を高められる点で応募者や内定数は数多く集められていた。が、人材派遣業界であることに内定者の親御様から反対される学生が多く、内定の歩留まりが悪化していた。

（導入後の変化）
在籍中の社員が口をそろえて「さまざまな経験を積みスキルアップを図れる成長環境である」「若手社員の成長意欲が高く活気あふれる組織風土」「成長意欲の高い社員ほど若くして活躍、昇進する機会に恵まれている」など、求職者ご自身が魅力に感じている点と先輩社員の口コミ内容が一致したことで、親御様の不安や懸念を払拭でき、内定承諾が向上した。

採用における企業口コミ対策として「VOiCE」を

就職活動・転職活動市場は、目まぐるしい変化の一途を辿っています。

少子化による労働人口の減少や働き方の多様化により「この方法だけでうまくいく」といった成功パターンは通用しづらくなっています。

その中で言えることは「より確かな情報」を求める求職者が増え続けているということです。OpenWorkなどの主要口コミサイトが登録者数を伸ばしているのは、求職者が「より確かな情報」を求めている傾向の表れといえるでしょう。

VOiCEは、退職者の声に一喜一憂するのではなく、現職社員のリアルな声をもとに信頼関係を築くためのプラットフォームです。

退職者の声に左右される採用活動を見直すきっかけをつくり、ネガティブな対応ではなく、前向きな価値を生む取り組みを私たちと一緒にしていきましょう。